阪神・淡路大震災では多くの木造住宅が倒壊しましたが、そのほとんどが建築基準法改定前の住宅で、耐震性を無視して増改築を繰り返した築30年以上の建物でした。

1981年（昭和56年）に建築基準法が改正されたのに伴って施行された新耐震基準では震度6～7程度の激震でも倒壊しないような設計が義務付けられています。阪神・淡路大震災で倒壊した建物の95％が改正前の建築で、老朽化による劣化に加え、シロアリなどの被害を受けて壊れやすくなっていた建物でした 。

新耐震基準をクリアしていれば倒壊の恐れは格段に減りますが、大地震では大きな揺れの後の余震にも注意が必要です。

ワタルハウスでは、本震のエネルギーを吸収し、建物のゆがみをなくして元に戻す復元機能のある「制震装置」の住宅をお薦めしています。